初めて請求書を書く時、
めちゃくちゃ不安だったことがあります。
それは、
本名や住所を書くこと。
ネット上でのやりとりなのに、
自分の本当の名前を書く。
何度ためらったかわかりません。
名前の欄にニックネームを書いては消して、
本名を書いては消して。
そして住所にいたっては、
「できれば書きたくない…」と思っていました。
空欄のまま提出できないかなと考えていました。
どうにか書かないで済む方法はないのかな？
そう思ってインターネットで調べてみました。
すると、請求書に自分の情報を記載する意味が
少しずつ分かってきました。
まず、請求書は
「誰が、誰に、何の仕事をして、いくら請求したのか」
を明らかにするための大切な書類です。
特に事業として仕事をしている場合、
売上や経費を正しく記録しておく必要があります。
そのため、請求書にも発行者の氏名や名称など
取引を確認するための情報を記載することになります。
インボイス制度の対象となる適格請求書についても、
一定の記載事項が法律で決められています。
ただし、
「請求書には絶対に自宅住所を書かなければならない」
というわけではありません。
ここは僕も最初に勘違いしていたところです。
住所については、
取引先から記載を求められる場合もありますが、
請求書の法定記載事項として
必ず住所が必要というわけではありません。
つまり、
「本名や住所を請求書に書くのが怖い」
と思った場合は、
何が法律上必要な情報なのか、
取引先から何を求められているのかを
分けて考えることが大切ということです。
とはいえ、
僕の場合は最終的に本名と住所を記載しました。
理由はシンプルです。
仕事をして報酬を受け取る以上、
「誰が仕事をしたのか分からない状態で請求する」
というのも不自然だと思ったからです。
それに、取引先の企業についてもネットで調べてみました。
会社のホームページがあり、
所在地や会社情報などもきちんと掲載されていました。
それを確認して、
「ここなら適当なことはしないだろう」
と自分なりに納得しました。
そして、
「もう腹をくくって書こう」
と、本名と住所を記載しました。
正直、
めちゃくちゃ怖かったです（笑）
もう一つ、仕事を始めてから知ったのが
源泉徴収です。
これはすべての動画編集の仕事に
必ず発生するわけではありませんが、
報酬の内容や支払先などによっては、
企業側が源泉所得税を差し引いて支払う場合があります。
僕の場合も、
「え？請求した金額より
振り込まれる金額が少ないんだけど？」
と思ったことがありました。
たとえば、
報酬が30,000円で、源泉徴収の対象となる場合、
10.21％を差し引くと、
26,937円
が振り込まれる計算になります。
最初は、
「3万円の仕事をしたのに3万円入ってこないの？」
と、ちょっと驚きます（笑）
でも、これは企業がお金を取っているわけではありません。
源泉徴収の対象となる報酬については、
支払う側が所得税を差し引いて納付する仕組みになっています。
このあたりも、
「動画編集の仕事を始めて初めて知ったこと」
の一つでした。
では、
「やっぱり自宅の住所を取引先に伝えるのは抵抗がある」
という場合はどうすればいいのでしょうか。
一つの方法として、
バーチャルオフィスを利用する
という選択肢があります。
バーチャルオフィスを利用すれば、
サービスによってはビジネス用の住所を利用できるため、
自宅住所を公開せずに仕事をする方法を考えられます。
ただ、
僕は正直そこまでするなら、
「最初は必要になってから考えてもいいんじゃないかな」
とも思います。
だって、仕事を始めたばかりの段階では、
まだいくら稼げるかも分からない。
そんな状態で毎月固定費が発生すると、
「一体、僕は何のために仕事をしているんだろう……」
となってしまう気がするからです（笑）
もちろん、
「自宅住所を知られたくない」
という気持ちが強い人にとっては、
バーチャルオフィスは選択肢の一つになると思います。
動画編集を始める前の僕は、
パソコンで動画を編集して、
納品して、
お金をもらう。
それだけだと思っていました。
でも、実際に仕事を始めてみると、
請求書を書いたり、
クライアントとやり取りしたり、
税金のことを考えたり。
編集以外にもやることが結構あります。
そして、その中でも僕が最初に一番抵抗があったのが、
「自分の本名と住所を仕事相手に伝えること」
でした。
今では普通に請求書を書いていますが、
最初は本当に、
「住所まで書くのかよ……」
と思っていました（笑）
もし今、
「動画編集を始めたけど、本名や住所を相手に教えるのがちょっと怖い」
と思っている人がいたら、
少なくとも僕も最初は同じです。
ただ、請求書には
取引を明らかにするために必要な情報があり、
すべての項目が「法律上絶対に必要」
というわけではありません。
何が必要なのかを確認したうえで、
取引先や仕事内容に応じて対応する。
これを知っておくだけでも、
少し安心できるのではないでしょうか。
この記事が、
これから動画編集の仕事を始める方の
参考になれば嬉しいです。
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